医療環境の急速な変化や「医師の働き方改革」の推進に伴い、医師が一つの医局や病院に留まり続ける従来のキャリア観は変化しつつあります。専門性を活かしたステップアップや、QOL（生活の質）の向上を目指した「キャリアチェンジ」は、今や珍しい選択ではありません。本記事では、医師が新しいキャリアを検討する際に知っておくべき選択肢の傾向、活動の進め方、そして転職における基礎知識について解説します。
1. 医師のキャリアチェンジ：主な背景と動向
かつては大学医局人事がキャリアの主軸でしたが、現在は医師個人のライフプランに基づいた選択が増加しています。主な背景には以下の要素が挙げられます。
- 働き方の多様化とQOLの追求 2024年の「医師の働き方改革」適用により、長時間労働の是正が求められています。当直やオンコールの負担軽減、育児・介護との両立など、ワークライフバランスを重視した職場への移行ニーズが高まっています。
- 専門性の深化と転換 より多くの症例を経験できる病院への移動や、逆に急性期から慢性期・在宅医療へのシフト、あるいは「転科」による新たな専門領域の開拓など、スキルセットの再構築を目的とするケースです。
- 臨床以外のフィールドへの関心 臨床現場を離れ、製薬企業、ヘルスケアベンチャー、公衆衛生行政など、ビジネスや社会制度の側面から医療に関与するキャリアも注目されています。
2. 医師が選択する主なキャリアパス
医師の転職先は、大きく分けて「臨床継続」と「臨床以外（ノンクリニカル）」の2つに分類されます。
- 他の医療機関（病院・クリニック） 最も一般的なケースです。急性期病院から療養型病院への転籍、クリニックの院長職（管理医師）、または開業準備のための勤務などが含まれます。勤務体系や給与体系は法人によって大きく異なるため、自身の優先順位（年収維持か、時間確保か）の明確化が必要です。
- 産業医（専属・嘱託） 企業の従業員の健康管理やメンタルヘルス対策を担います。当直がなく、土日祝日が休みとなるケースが多いため、ワークライフバランスを重視する医師に選ばれる傾向があります。
- 製薬企業・医療機器メーカー（メディカルドクター） 新薬開発の臨床開発戦略の策定や、安全性情報の評価、マーケティング支援などを行います。グローバル企業が多く、英語力やビジネススキルが求められる一方、臨床とは異なる視点での医療貢献が可能です。
- 行政・公的機関・老健施設 保健所長や厚生労働省の医系技官、介護老人保健施設の施設長などが該当します。公衆衛生や地域医療のマネジメントに関わる仕事です。
3. 転職活動における一般的なプロセス
医師の転職活動は、一般企業とは異なる商習慣やスケジュール感で進むことが一般的です。
- 自己分析と条件の整理 「なぜ転職するのか」を言語化します。年収、勤務地、勤務時間、症例数、専門医資格の維持・取得可否など、譲れない条件に優先順位をつけます。
- 情報収集（エージェントの活用） 医師の求人は非公開案件が多く、また医局との関係性への配慮も必要なため、医師専門の紹介会社（エージェント）を介して進めるのが一般的です。条件交渉の代行もエージェントの重要な役割となります。
- 施設見学・面接 書類選考後、面接だけでなく「施設見学」が行われることが多いのが特徴です。現場の雰囲気、設備、コメディカルとの連携状況などを確認します。院長や理事長との面談で、採用条件のすり合わせを行います。
- 条件提示・契約 「雇用概要確認書」などで、勤務日数、当直の有無、研究日の扱い、年収（手当含む）などの詳細条件を書面で確認し、合意に至れば入職が決定します。
4. 報酬と勤務条件の考え方
医師の報酬は、勤務形態と地域、科目によって相場が形成されています。
- 地域差の考慮 一般的に、都市部よりも医師不足が顕著な地方の方が、提示される年収が高い傾向にあります。
- 勤務形態と年収のバランス 当直やオンコールの回数は年収に直結しますが、QOLとはトレードオフの関係になります。「当直なし」の条件を選択する場合、基本給の変動幅を確認する必要があります。
- 週4日勤務（研究日）の扱い 常勤医師であっても、週4日勤務＋1日研究日（外勤可）という契約が多く存在します。この「外勤（アルバイト）」を含めた総年収で考える視点も重要です。
5. よくある質問（FAQ）
Q: 専門科を変える（転科）転職は可能ですか？
可能です。特に、麻酔科からペインクリニック、外科系から訪問診療、内科全般から産業医といったケースは多く見られます。ただし、未経験領域への挑戦となるため、一時的な年収ダウンや、指導体制の整った医療機関選びが必要となります。
Q: 何歳まで転職が可能ですか？
医師免許に定年はないため、年齢制限は実質的にありません。ただし、年代によって求められる役割は異なります。若手はポテンシャルや当直対応力が、ベテラン層は管理職経験や特定領域の高度なスキル、あるいは地域医療への貢献意欲が重視されます。
Q: 医局を辞める際のマナーは？
円満な退局はキャリアを継続する上で重要です。一般的には、退職希望時期の半年〜1年前には医局長や教授に意向を伝え、後任人事への配慮を見せることが社会通念上のマナーとされています。突発的な退職は避け、計画的に進めることが推奨されます。